👂地図屋の耳勉強集　2024年1月　特別編　〜未来力「10年後の世界」を読み解く51の思考法〜

👂耳勉強　【　未来力 「10年後の世界」を読み解く51の思考法　】三木谷浩史さん

最も学んだこと💮

・アントレプレナーシップを持つ

アントレプレナーとは「実業家」という意味である。実業家とは、自らリスクを取って新しいことを実行していく存在のことである。

アントレプレナーは、技術の使い方や組み合わせによってこれまでになかった新しいサービスやアプリケーションを生み出していく世界に変えていく。アントレプレナーシップのパワーを信じている国がアメリカである。ビル・ゲイツやザッカーバーグや一般的には「発明家」と呼ばれるエジソンも、技術の使い方によってイノベーションを起こしたという意味ではアントレプレナーである。

それに比べて日本は、政治家や官僚が未だに経済や産業をコントロールしようとし、そのため、少しでも新しい試みをしようとすると「失敗は許されない」と圧力がかかって潰されかねないのが現状である。思い切った事業内容の変更も危機にされされて初めて行われる。

しかし、今の時代はそれではあまりにも遅い。

様々なテクノロジーの分野で革新が起きつつある今は、世界の定義が変わろうとしている時代と言っても過言ではない。人間の価値観も根底から揺さぶられている。

明治維新や敗戦に続く激動の時代だからこそ、この日本において社会の変革をドライブするアントレプレナーの重要性は増してきている。

アントレプレナーシップを持った人をどのように生み出し、育て、活躍する国にしていくかが大事になっていく。

・失敗を評価する

日本社会はまだまだ「ベンチャー」（（大企業なら手を出したがらないような）冒険的・野心的な事業。起業。ベンチャービジネス）に対して怪しげなものというイメージがある。その裏返しとして、多くの人が抱いているのが「大企業はしっかりしていて何となく安心」という感覚である。

現実を見渡してみれば、今、未来を創造している企業は、すべてベンチャーがメガベンチャーに成長した企業であるという事実を忘れてはいけない。

市場への挑戦者であるベンチャーはリスクを積極的に取っていかなければ成功ができない。アメリカでメガベンチャーが次々に誕生するのは、そのために必要な「スピード」を高く評価する社会だからである。

アメリカのベンチャーをめぐる環境について考える時、もう一つ重要なのが「失敗」に対する捉え方が日本と異なるからである。アメリカのベンチャー企業の経営者たちは事業の失敗を全く悪びれない。一方、日本は起業家が事業に失敗すると投資先に頭を下げる。

　起業家と投資家の双方が共有しているのは、その失敗こそが大きな学びとして評価されるべきだという考えである。起業家は失敗を成功のために活かそうとし投資家は失敗を称賛することさえある。それは、未来を想像してイノベーションを起こす新しいアイデアの源泉になるからである。

・「指示行動型」の日本の教育を見直す

アメリカの「思考力」を大切にする授業とは反対に、日本は「支持行動型」の教育である。

小学校や中学校、高校までの教育の目的は、基本的な人間形成や特定技能の習得やリーダーシップの育成である。その中のどの部分に力を入れるかが学校教育の大きな方針になる。

アメリカではその点の目標設定が明確になっている。国として論理的思考力を重視し最低限の語学力と理数系の能力を培おうという方向性がある。物事の背景について深く掘り下げたり、議論をしたりしながら考える力を養っていこうとしている。

日本の教育では、日本史や世界史が暗記科目のように扱われている。授業で「いいくにつくろう鎌倉幕府」と語呂合わせで年号を覚えさせる教育である。もし日本の教育が「深く考えさせる教育」という視点で授業を設計されていたら暗記を重視したりはしない。

日本史の暗記や、中国人でも読まない漢文を読解することに疑問を持たなければならない。国語、数学、理科、社会のテストをして人より多くの正解を得ることが本当の能力ではない。グローバル競争が激化する時代に求められるのは論理的思考力に他ならないのである。

・英語教育を問題視する

グローバル社会において日本の学校教育には重大な問題がある。それは「英語教育」がひどすぎる点である。

今、英語は小学校3年生から授業が始まり、大学までおよそ2,000時間もの学習時間が与えられている。しかし、日本人の多くが英語の日常会話すらできない。これは英語教育の内容に大きな問題があるからである。

言葉の勉強は基本的に、喋る→聞く→読む→書くの順番で行うべきだが、日本では書く→読むが先になっている。

学校の授業では、最初の英会話だけをやればいい。そのためには、本当に英語を話せる教師の存在が不可欠になる。

英語教師は外国人にするか。、TOEFLやTOEICを活用した高い基準を設けて、教室から「英語をきちんと話せない英語教師」をなくしていく必要がある。

グローバル社会において、日本の未来を担う子どもたちの教育とはどうあるべきか、“論理的思考力と英語力をどうやって育んでいくのか”を日本の将来のために本気で考えなければならない。

日本のすべての子どもたちが普通に英語をストレスなく使えるようになったらビジネスだけでなく、外交、文化、観光など、様々な面で日本がさらに強くなる。

実践的な英語教育を掲げる国の姿勢は日本の未来の方向性を指し示す強いメッセージにもなる。